というシンプルな疑問に答える記事です。
本記事でわかることは下記のとおり。
- エレベーターシャフトとは何かわかる
- エレベーターシャフトは容積率に算入しなくていい
- エレベーターの設置基準について
エレベーターシャフトや、エレベーターシャフトの容積率の取り扱いについて解説します。
エレベーターには設置基準も当然決められており、正しく設置しましょう。
目次
エレベーターシャフトとはエレベーターの通り道
「エレベーターシャフト」とは、エレベーターの通り道のことです。
別名「昇降路」と呼びます。
フロアを行き来するエレベーターが通る空間がないと、エレベーターは動けませんよね。
あの縦長の空間を「エレベーターシャフト」というわけです。
エレベーターシャフトは鉄筋や鉄骨造に多い
- 鉄筋コンクリート造
- 鉄骨造
の建物で、エレベーターシャフトは見ることができます。
※木造はあまりないですね。
- マンション
- アパート
- 商業施設
- ビル
などにあります。
ガラス張りのエレベーターだと、内部の様子がわかりますよ。
エレベーターは後付けも可能
エレベーターがない建物に、後付けでエレベーターをつけることも可能です。
※もちろん、エレベーターシャフト分のスペースがあればですが。
近年は、築年数が古い団地に後付けされるケースが増えていますね。
団地に住む人たちの高齢化に伴い、エレベーターが設置されています。
3階や4階だと、階段で上り下りするのは大変ですからね。
古い団地に行ってみると、建物の外側にエレベーターシャフトがついているものがありますよ。
エレベーターシャフト内は換気が必要
ちなみに、エレベーターシャフト内は換気が必要です。
なぜなら、密閉空間だから。
- 酸素濃度の低下
- 湿気が滞留
- シャフト内の温度の上昇
などを防ぐためにも、換気をしないといけません。
特に、エレベーター機械室の中は、40度以下にしないと機械が壊れてしまいます。
エレベーターシャフトの寸法は容積率に算入しなくていい
結論、エレベーターシャフトは容積率に算入しなくてOKです。
2014年7月の法改正で、不算入が認められたので。
すべての階でエレベーターシャフトは容積率に算入しなくてよくなりました。
ちなみに「容積率」については、建築面積の計算方法を解説【建ぺい率・延べ面積・容積率の計算式】にまとめているので、参考にどうぞ。
容積率に算入しなくていいケース
例えば、下記のエレベーターも容積率に算入しなくてOKです。
- ホームエレベーター
- シャフトがないオープンエレベーター
- ダブルデッキエレベーター
- 斜行エレベーター
- 段差解消機
上記のような「ちょっと変わったエレベーター」も、容積率に算入しなくていいことになっています。
容積率に算入しないといけないもの
もちろん、容積率に算入しないといけないものもあります。
建築基準法で「エレベーター」に該当しないものは、当然ながら容積率に算入しないといけません。
細かい例でいうと「いす式の階段エレベーター」は、他の目的で利用される可能性があるので容積率に算入しないといけないことになっています。
小荷物専用のエレベーターも、容積率に算入する必要があります。
また、エレベーターの機械室は容積率に算入しないといけません。
エレベーターシャフト部分ではないので。
※機械室がないエレベーターは関係なし。
ちなみに、
- エスカレーター
- エレベーター前の乗降ロビー
は、当然ながら容積率に算入しないといけません。
エレベーターの設置基準
結論、エレベーターを設置しないといけないのは、下記のケースです。
- 3階建て以降のサービス付き高齢者向け住宅
- 高さ31m超の建物は非常用エレベーターの設置が義務
- 6階建て以上の建物(ただし自治体により異なる)
エレベーターの設置基準については、下記の記事にまとめたので参考にどうぞ。
まとめ【エレベーターシャフトとは、エレベーターの通り道のこと】
結論、エレベーターシャフトとは、エレベーターの通り道部分のことです。
- マンション
- アパート
- 商業施設
- ビル
などで見ることができますよ。
エレベーターシャフト部分は容積率に算入しないでいいので、後付けすることも可能です。
ただし、建築基準法で「エレベーター」に該当しないものは容積率に算入しないといけないので、お間違いないようにしてください。
エレベーターは設置基準が決められているので、設置基準を満たすようにしてください。
参考になればうれしいです。
